サテライトオフィスで変わる働き方
インターネットが開通していれば、どこにいても仕事ができる時代になりました。
しかし、なかにはリモートワークやテレワークと相性が悪い業種も見受けられ、未だにオフィスの重要性が高い企業は数多くあります。
リモートワーク・テレワークのように、本社での働き方に制限されない働き方を実現したいが、自社ではオフィスがないと業務の遂行が難しい…。
そのように悩みを抱えているときは「サテライトオフィス」を検討してみてはいかがでしょうか。
サテライトオフィスとは
「サテライトオフィス」とは、本社とは別に設置されるオフィスです。
支店や支社とは異なり、本社の業務を別の場所でも行う目的で利用されるための、単純な場としての役割があります。
機能が同じで働く場所が違うだけなら本社があれば良いようにも思えますが、そうとは言い切れません。
サテライトオフィスには、働き方を柔軟にするためのメリットがあります。
デメリットと併せ、サテライトオフィスへの理解を深めましょう。
メリット① 優秀な人材の採用に繋がる
オフィスが不可欠の業種の会社を東京で経営している場合、都心にいない人材の採用が難しいです。
そのような場合に、地方に設置するサテライトオフィスが役立ちます。
地方に在住しながら東京本社の業務に携わってもらえれば、従業員の距離的な負担を削減しつつも、会社は優秀な人材の採用機会を逃すことがなくなるのです。
メリット② 効率的に業務が行える
東京に本社を持ちながら、神奈川県や埼玉県などの近場にサテライトオフィスを設置する場合もあります。
そのような場合は、県外から本社に通っていた従業員の通勤時間が削減され、業務の効率化に繋がります。
これまでは早起きしていたせいで上手く立ち回れなかったワークライフバランスの面でも、満足度の向上が見込めるのです。
デメリット① 情報漏洩のリスクが高まる
サテライトオフィスは柔軟に増加できる版面、情報漏洩のリスクが高まります。
とくにレンタルオフィスを一時的にサテライトオフィスとして利用する場合、パソコンやタブレットのセキュリティ管理が不十分だと、油断した際に機密事項が漏洩してしまう可能性があります。
デメリット② コミュニケーションの壁
サテライトオフィスは本社との物理的な行き交いを削減する目的で作られるため、どうしても本社に出勤する従業員とサテライトオフィスに出社する従業員の間に、コミュニケーションの壁が生じてしまいます。
必要に応じて交流を深める対策が必要です。
新しい働き方の第一歩となるように
2021年の現代において、オフィスが不要だと唱える経営者の存在は珍しくありません。
しかし、オフィスがなければ不都合が生じる業種も多く、オフィスの重要性は未だに高い位置に留まっています。
それでもリモートワーク・テレワークのように、従業員の働き方を尊重したい場合、サテライトオフィスの設置がおすすめです。
少子高齢化に歯止めがかからず、感染症に懸念が高まる現代だからこそ、オフィス1つから働き方を見直してみてはいかがでしょうか。